エボラ出血熱の死者３５０人に、「制御不能」 西アフリカ

西アフリカでエボラ出血熱の感染が拡大している問題で、現地で治療に当たっている国際医療支援団体の「国境なき医師団」は、流行が前例のない勢いで広がり、制御できない状況に陥ったと発表した。

世界保健機関（ＷＨＯ）の最新の統計によると、流行が始まった３月以降に確認された患者は５６７人で、死者は３５０人に上る。


過去のエボラ出血熱の流行は、都市から離れた地方部にとどまり、拡大を食い止めやすいのが普通だった。

しかし今回は状況が異なり、ギニア、シエラレオネ、リベリアの６０カ所で患者が確認されているという。


原因の一端は、最初にウイルスが見つかった地点が、ギニアの首都コナクリなどの都市部に近いジャングルだったことにあるとみられる。

コナクリの人口は２００万人で、国際空港もある。エボラ出血熱には２〜２１日の潜伏期間があるため、感染者が気づかないまま渡航している可能性もある。


現時点で現地入りして治療に当たっている援助団体は国境なき医師団のみ。

３月の発生以来、３００人以上を派遣し、４０トンあまりの物資を送り込んできた。

しかしそうした対策は既に限界に達し、「もはや新たな流行が発生した場所にチームを派遣できなくなった」と説明。

流行を食い止めるためには、地元政府や支援団体などの大規模な動員が必要だと呼びかけている。

ＷＨＯは７月２〜３日に衛生当局による高官級協議を開き、現地への物資輸送や専門家の派遣について話し合う。



エボラウイルスのワクチンや治療法は存在しない。

しかし初期段階で手当てを受ければ命を落とさずに済むこともある。

致死率は通常９０％に達するが、今回の場合は６０％程度にとどまっている。



人類の敵は隣人ではなく、ジャングルから出てくる驚異のウイルスだ。

内戦をしているうちにエボラという外的に全滅される可能性だってある。

人類は一致団結して、人類共通の外敵に向かわなければならない。

でないと、この国際時代、明日にでも東京でもニューヨークでもエボラで見つかる可能性がある。

それからでは遅い。

気がつけば、人類は目に見えない敵に全滅させられる。

治療しながら働く『がん患者』は３２万人！！

●治療しながら働く『がん患者』は３２万人！！

ＮＨＫの番組で知ったけれど、がんの治療を受けながら会社等で働いている人が日本で３２万人もいるという。

正直、びっくりした。

こんなに多いんだね。

治療方法や外科療法、副作用対策も進歩し続けるので、今後は、この数はもっと増えることだろう。

「がん患者」にとって「働く」ということは「社会のとの繋がりを維持する」あるいは「生きがい」という意味で重要だ。



産業医がいる会社なら、産業医と相談しながら、残業や出張を減らし、外来でがんを治療するという方法が一般らしい。

でも企業の規模によって産業医がいない場合もある。

そんな場合は下記の資料がある。
　　　　↓
『企業のための＜がん就労者＞支援マニュアル』
　　　　↓
http://cancer-work.jp/tool/test_index.html


がんに限らず、病気で就労が制限されてしまう場合もある。（うつ病とかね。）

患者の職場では同僚、上司、部下等の周囲の理解も必要だ。

少子高齢化の日本だから、病気だろうとなかろうと、本人に働く意志がある場合は、それをサポートする仕組みが必要だ。

これは、断じて、他人ごとではない。

この点を忘れないようにいよう。

＜出生前診断＞誤報告した函館の医院に１０００万円賠償命令

北海道函館市の産婦人科医院で２０１１年、胎児の出生前診断結果を誤って伝えられた両親が、人工妊娠中絶の選択権を奪われたなどとして、医院側に１０００万円の損害賠償を求めた訴訟で、函館地裁は５日、１０００万円の支払いを命じた。

「結果を正確に告知していれば、中絶を選択するか、中絶しないことを選択した場合には心の準備や養育環境の準備もできたはず。誤報告により機会を奪われた」と指摘した。

判決によると、母親は胎児の染色体異常を調べる羊水検査を受け、ダウン症であることを示す結果が出た。

しかし医院の院長は１１年５月、母親に「陰性」と誤って伝え、生まれた男児はダウン症と診断され３カ月半後に合併症で死亡した。

誤診に対しての賠償命令は少なくない。

医師にとっては、単なる間違い、なのかもしれないが、患者は命がけだ。

たとえば、「がん」なのに「がんではない」と誤診されたら？

医師にしてみれば、「医師だって人間なのだからミスがある」と言い訳したいかもしれないけれど、それは通じない。

医師になるというのは、そういうミスが許されない職業に就くのだという覚悟を決めてほしい。

それがいやなら、別の職業へ。

てんかん、就活での開示促す 福岡労働局、高校に文書

厚生労働省福岡労働局が２０１２年７月、てんかんを患う就職希望の生徒に主治医の意見書をハローワークに提出するよう、福岡県内の高校に求めていたことが３０日、同局への取材でわかった。

公正な選考採用を定める職業安定法などに触れる恐れがあり、厚生労働省は同局を指導した。

患者団体は「差別的だ」と批判している。


病気を持っている人は、他人も自分もケガなどをさせない、しない、職種に就くように手配できるようにという目的のために上記のことが行われたのだろうか？

ただ、病気を持っているというだけで、就職に差が出ると、淋しい。

病気を持っている人、障害を持っている人、それ以外の人、それぞれが、それぞれの強みを活かし、弱みを補いながら、仕事ができたらいいのに。

製薬業界は「病気で食っている」業界なのだから、積極的に持病がある人、障害がある人を採用すべきだ。

大事なことは『病気の有無』ではなく仕事に対する『やる気の有無』だと思わない？

未成年者の喫煙者にこそ、保険で「禁煙治療」を

ヘビースモーカーの僕が言うのもなんだが（いや、ヘビースモーカーだからこそ）、未成年者に対する禁煙治療を保険適用したほうがいい。

今は、「違法」の「未成年者の喫煙」者に対して、「違法」だから、禁煙治療に公的な保険適用できないという。
　　　↓
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140427-00001409-bengocom-soci


僕は完全なニコチン依存症。

今、タバコを吸っている人に「もう一度、生まれ変わったら、またタバコを吸いたいか？」という質問をすると８割以上の人が「ノー」と答える。

僕も「ノー」だ。

僕の大学時代からの友人は「タバコを吸う人の５０％は癌になる、と聞かされても、俺はタバコをすよ」と言っていた。

その彼は、５年前に「頭頸部癌」が肺に転移していることが分かり、抗がん剤による治療をやっていたが、４年前のお正月に他界した。


もし、きみが未成年者なら、タバコなんて絶対に止めたほうがいいよ。

タバコを買うお金を貯めて本を買ったほうがいい。

慢性的な自殺に使うお金は明日を生きるための本を買おうのに使おう！

（慢性的な自殺、と違う人生って何だろう？とも思うけれど。）

全国で豚や鶏に感染症が広がっている

農林水産省は15日、鳥インフルエンザが発生した熊本県多良木町の養鶏場に派遣した専門家チームによる調査概要をまとめた。

一方、国の研究所による遺伝子解析の結果、死亡した鶏が感染したウイルスは毒性が強い高病原性と判明した。
　
調査概要によると、鳥インフルエンザが発生した養鶏場ではウイルスを外部から持ち込まないため、作業時に専用の作業着と長靴を着用し、消毒のために消石灰を踏んでから鶏舎に入っていた。

2013年11月に県の検査で消毒設備の改善を指導され、飼料運搬用車両のタイヤを洗浄する動力噴霧器を導入していたが、使用頻度は低かった



群馬県は１４日、県中部の養豚場で、「豚流行性下痢（ＰＥＤ）」に感染した疑いのある豚が確認されたと発表した。

ＰＥＤ疑い事例は、すでに確定したものも含めて県内今季４例目。

県によると、同養豚場で１３日、繁殖豚（母豚）５頭が嘔吐（おうと）し、１頭が食欲不振になっているのが見つかった。同日時点で死んだ豚はない。

現段階で発症しているのは、ＰＥＤに感染しても死ぬ可能性の低い繁殖豚のため、県は確定診断を出すための精密検査は実施しないという。



家畜に対する感染症というだけでも問題なのだが、これらの感染症（特に鳥インフルエンザ）が動物から人へ感染するように突然変異するのが怖い。


僕たちは新薬を開発しているが、病気との戦いは終わりの無いマラソンレースのようなものだ。

諦めたら、人類の負けだ。

僕たちは諦めるわけにはいかない。